子供の成長 本多 幸代
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海 月岡 功
海をはじめて見た時は驚きであった。小松海岸か津田の海岸であったと思う。それまでは,海を見てきた人の話を聞いて想像を膨らませていたのだが,実際に海を目の前に見ると子供の小さな想像力など見る影もなく吹っ飛んでしまった。その後,太平洋の海を見たときにはさらに大きな認識ギャップを味わっている。 モネの家 |
首相の靖国参拝について 2 相原 雄二
1952年4月28日,サンフランシスコ講和条約が発効し,日本はようやく独立国に復帰します。この時点で自由に発言できるようになり,不当な東京裁判の判決に,国内から戦犯とされた英霊たちの名誉回復が叫ばれ,戦犯釈放は国民運動となる。その結果,1953年8月3日の衆議院本会議で「戦争犯罪による受刑者の赦免(しゃめん)に関する決議」が全会一致をもって採択されました。それで旧敵国の一方的な東京裁判によって有罪判決を受けたすべての人々は,日本の国内法では犯罪者とみなさないという基準が明確に打ち出されました。そしてA級戦犯とされた人々は1956年3月31日までに,B級,C級戦犯とされた人々は1958年5月31日をもって釈放されました。と同時に,1953年には恩給法,戦傷病者戦没者遺族等援護法,未帰還者留守家族援護法の3法が審議され,戦争裁判受刑者(戦犯)遺族に対する援護措置が講じられ,遺族年金や弔慰金が支給されるようになったのです。援護法や恩給法では,犯罪者は対象にならないので,つまり国が戦犯など存在しないと認めたわけです。事実戦犯とされた方にも選挙権が与えられて,東条英機以下のいわゆるA級戦犯をはじめ,戦争裁判で刑死,獄死した者も法律上は「法務死」,すなわち公務による死亡として扱われています。国民の総意で決定された事項なのに,未だ戦犯の汚名を着せ続け,先人の尊い魂を貶(おとし)めるマスコミ,知識人と称する人たち。その間違いを知ってか知らないか誰も指摘しないばかりか,多くの政治家も国民も何の疑問もなく「戦犯」という言葉を使っているのですから,マスコミや今回新聞記事になった首相の参拝問題も当然といえば当然の結果でしょうか。これを見聞きすることで,いかに戦後教育が地に墜ちたかが分かるでしょう。この国は異常としか言いようがありません。最後に経済同友会の幹事会に出席した70人の中の60人が「首相参拝に反対する提言」に賛成しました。その60人に申し上げたい。亡国は何も経済の衰退によってもたらされるものではありません。その国が継承してきた伝統や魂,そして道徳的精神が根こそぎ失うこと。これが国の滅亡です。日本人として,人間として誇りと恥を知った上に,産業と経済を置き,その上で私たちの実生活があることを知らなければ日本の未来は開かれません。本を忘れて末に走るような言動,行動,思考は決して日本の将来に明るい展望とならないでしょう。どうか日本を代表される経済界の皆様,この国が将来を信じ,武士道精神で国を守るため,子孫や家族の幸せを願って死んでいった英霊たちの心を,現在の私たちは,きもに銘ずるべきです。そしてわが日本のために散っていった英霊たちに日本の1人ひとりが心より祈りを捧げて参りましょう。 |
生命力 幸田 青滋
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